【インタビュー対象】清水康太郎氏 1977年大宮市（現さいたま市）出身
クルーゾン病による視神経萎縮。視力：一眼は０。良眼は０.03。視野狭窄あり。
筑波技術短大卒業。国立リハビリテーション学院の理療科卒業。マッサージ師の資格を持つ。マッサージ師として整形外科勤務をした時期に両手を痛め、両手の変形、力が入らなくなる障害となりマッサージはできなくなる。日本盲人職能開発センターにて音声パソコン指導助手。
201３年より２年間、東京都立多摩総合医療センター眼科にて音声パソコン指導をボランティアで行う。コトリナ設立（2016 年 4 月）よりコトリナにて音声パソコン、iPhone の指導。コトリナの営業、広報担当。点字名刺担当。宣伝部長である。
今日は清水康太郎さんにお越しいただきました。清水さんは資格障害と手に障害を持ちながら６０社目にして内定を勝ち取ったご経験をお持ちです。さらに不自由な体でありながらＪリーグ浦和レッズの大ファンで観戦のため全国も飛び回るというバイタリティーはどこからくるのか。今日はそのご経験を色々お聞きしたいと思います。
中小企業の人材不足は年々深刻さを増しています。さらに経団連の会長が新卒採用の2021年卒から就職協定廃止の議論を持ち出しました。通年採用の時代が叫ばれ自社の採用をどうすべきか根本から考えるタイミングが来たと言えるでしょう。
このような採用難の時代の中で採用のやり方を１から教えてくれるサービスが少ないのも事実です。そこで応募者の集め方から内定後のサポートの仕方まで自社の採用ガイドラインの作り方を解説しました。
☑はじめて面接官をやることになった方
☑久しぶりに面接官をすることになった方
☑面接官について学び直したい方
☑社員に面接官のスキルを学ばせたい立場の方
この記事はそんな方のお役に立てばと思い書いたものです。面接官の心構え、あるべき態度、
座り方、やり方の手順、質問の仕方、合否判定に至るまで解説しました。
私は様々な企業の会社説明会の様子を何度も拝見してきました。
そこでは約8割の企業の会社説明会が学生に全く響いていないのです。
この記事では新卒会社説明会で学生を惹きつける方法。成功に導くポイント。
内定辞退や途中辞退を減らすには。プログラム作成からプレゼンターの話し方、
学生が聞きたい内容を解説しました。会社説明会を成功させ機会損失を無くす方法を手に入れてください。
2020年度までに４００万人以上の労働力が不足するという試算があります。
要因は若い労働人口の減少です。高齢化社会と呼ばれて久しいですが
今後18歳の人口がさらに減るデータを見れば労働力が減少する実感は湧くと思います。
ちなみに内閣府が作成したデータに寄れば平成4年に205万人だった18歳人口は
平成26年にはほぼ半減の118万人になり、
東京五輪開催の2020年度以降はさらに減少してゆく予想になっているのです。
貴社にとって履歴書が応募者との最初の出会いになるように
求人票は応募者にとって貴社との最初の出会いのツールです。
つまり第1印象を与えてしまう大切な書類です。
記入の不十分な履歴書を見た時あなたはその応募者にどのような印象を持ちますか？
「いい加減だな」「本気で応募するつもりがないのでは」「仕事でも手抜きをしそう」
という印象を持つでしょう。
もし貴社の求人票の記入が不十分だったりわかりにくかったら
応募者は貴社に対して同じような印象を持ってしまいます。
この記事は人事採用に関わる方だけでなくすべてのビジネスマンに向けて書きました。
社内外での対人コミュニケーションにおいて話しの聴き方の基本をお伝えします。
話を聴くメリット、聴けないリスク、話しの聴き方3段階、ロールプレイの仕方を解説しています。
あなたは本当に人の話を聴けていますか？
「はい、大丈夫です」と思った方は以下の項目をチェックしてみてください。
この記事は人材育成、人材開発にお悩みの企業の社長や育成担当者、研修担当者に向けて書いたものです。
入社3年目以内の新人や若手を育成する方法、研修プログラム、施策について
具体的な方法をご紹介しています。
この記事は初めて新人教育係になった方に向けて書きました。
また人事担当者、採用担当者、育成担当者にも役立つ内容です。
新人の叱り方、褒め方、指導の仕方、育成プログラムについても触れています。
こんにちは。採用見直しコンサルタントの清水健太郎です。
『採用成功塾』を開講しました。
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中小企業に新卒採用のアドバイスを送っている。2003年より『採用する側』と『就職する側』の両者をサポートする仕事を行い、5千件もの採用事例を見てきたコンサルタントは稀有な存在。あれしろ、これしろの指導的関わりではなく、常に一緒に考えるスタンスが信頼を得ている。
応募者の集め方から面接官の指導まで総合的に行えるが初めて採用する会社、採用を見直したい会社に対して実施している『採用のガイドライン構築プロジェクト』が特に好評。
